現代経営学研究所 オンライン研修

現代経営学研究所オンライン研修は、これまでの神戸大学MBAと当研究所の実績に基づき、お申し込みいただいた企業様のご希望に沿った内容で、オンライン研修プログラムを開発し提供します。このオンライン研修は、2020年より実施しております。
神戸大学大学院経営学研究科に関わる教授陣を中心とした講師の双方向型オンラインの研修を受講いただけます。

研修分野 

マーケティング / アカウンティング / 経営戦略 
*現在可能な分野になります。他分野や複数の分野を組み合わせた研修をご希望の場合はご相談ください

各分野概要

<マーケティング>
コーディネータ:栗木 契 教授

巨大な変化のただ中に私たちはいます。だからこそ事業の歴史観と戦略眼を失わず、日々の生活や職場の問題に寄り添う。こうしたマーケティング思考が今、強く求められています。
21世紀を振り返ると、企業はデジタル化、グローバル化、サステイナビリティといった社会の課題の変化を受けて、新しい顧客、変化するニー ズに応えるとともに、ビジネスモデルの再構築を迫られ続けてきました。さらに新型コロナウィルスの感染拡大という巨大な波が、全世界の産業に襲いかかっています。過去の延長線上では事業の未来を考えることができない今だからこそ、議論が必要です。コロナ禍という世界的災害は、 これまでの市場トレンドの何のブレーキとなり、何のアクセルとなるでしょうか。
激動の中にあるからこそ、思考の基軸を見つめ直し、次に向けた討議をはじめる腰を据えた学びが必要です。マーケティングの基本を踏まえて双方向型の議論を行います。

<アカウンティング> 
コーディネータ:松尾貴巳 教授

組織の経営者、管理者は、経営資源を効率的かつ効果的に活用するために、組織の業績を管理し、管理の仕組みを通じて人を動かす必要があります。会計は、対外的には様々な利害関係者に説明責任を果たし、組織内部においては、会計情報を中心に、非会計情報も考慮しながら、組織を効果的にコントロールしようとするものです。組織が果たすべきアカウンタビリティ(説明責任)とは何か、アカウンタビリティを果たすための外部、内部の管理システムの基礎を理解したうえで、会計が関わる4つの重要な管理要素である、①プロフィットマネジメント(利益管理)、②コストマネジメント(原価管理)、③資本予算マネジメント(投資管理)、④戦略マネジメント(戦略管理)について、その理論と実践的管理手法について学ぶことができます。 

<経営戦略> 
コーディネータ:原田 勉 教授

戦略は、日常業務で使いこなして初めて役立つものです。そのためには、戦略の本質を簡潔にまとめたツールをテンプレートとして利用し、自らのツールを完成させ、それを日常業務で役立てることが必要です。このプログラムは、通常の戦略研修と異なり、いくつかのテンプレートを完成させて日常業務で活かすことに主眼を置いています。具体的には、ハーバードビジネススクールの戦略部門で活用され、最も重視されているバリューマップ演習を中心とし、最終的にはOKRシートを完成させることを目的としています(『「価値」こそがすべて!』参照)。近年のDX推進が意味するところは、PDCAサイクルで完結する業務は基本的に部下に任せるか外注ないしはAIに置き換え、多くの時間・リソースをより不確実な試行錯誤へと振り分けることです。そのためにはPDCAではなく、OODAループを回すことが求められます。OKRシートなどのテンプレートは、OODAループを実践で効率よく回すために必要不可欠なツールとなります。従来の戦略論の考え方をレビューし、よりアップデートしたバリューベース戦略やそのマネジメントとしてのOODAループについて、現場で落とし込めるように踏み込みます。重要なのは、ロジカルシンキング、戦略思考と呼ばれるものだけではなく、直観的思考、発散的思考の比重を高めていくことです。直観、洞察を高めていくための学習モデル、戦略的な考え方についても学べます。現場での「即興演奏」が求められるなかでは、経営企画部門だけではなく、営業、マーケティング、人事、会計、生産、研究開発など、あらゆる職種の方々に必須のものになっています。

研修レベル

課題に応じて初級から経営幹部向けまで各種プログラム対応可能

受講条件
・インターネット接続可能な通信環境  
・インターネットに接続し、遠隔会議システムZoom等が利用可能なパソコン、タブレットの準備
受講人数
1プログラムにつき5~25名
プログラム設計に必要な期間

ご担当者様とのオンラインもしくは対面でミーティング後、5日程度
*プログラム内容によって異なりますので、ご確認ください

研修実績

・エネルギー企業のマーケティング、経営戦略、技術経営、組織人事、ファイナンス・アカウンティング分野の研修(2022年、2023年)
・地方創生に関わる一般財団法人のマーケティング分野研修(2021年)
・エネルギー企業のマーケティング・経営戦略・技術経営分野研修(2021年)
・精密機器開発製造企業の経営戦略分野の研修(2020年)

その他

受講者の方の受講時の通信環境および使用機器のトラブルについては、当研究所として責任は負いかねますので、ご了承ください。
トラブル発生時のフォローについては、事前に担当者にご相談ください

お問い合わせ先

現代経営学研究所事務局 e-mail:bi★riam.jp    TEL:078-805-1623
(★をアットマークに変換したアドレスにお問い合わせください)
*ご希望の方にパンフレットのPDFを添付いたします。上記までメールでご連絡ください
*お問い合わせについては、事務局までメールにてお願いいたします
*メールお問い合わせ後、1週間を経過しても事務局担当者より返信がない場合は、メール不達の可能性がございますので、お手数ですが事務局までお電話ください

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